仮想通貨の取引所が投資家にとり危険な3つの理由

仮想通貨を売買する場所として取引所があります。

取引所では、常に多額のお金が流動しており、ハッカーが盗もうと目を光らせているのです。

過去のMt.Gox社のビットコイン流出事件は、マルチシグネチャ（複数の署名）を内蔵していない、ホットウォレット（※）を使用していたことが原因ですが、このように取引所を使用することは、条件によっては非常に危険性が高いことにつながります。

Mt.Gox社の事件以降、各取引所では投資家の資産をハッカーから守るためにセキュリティ対策が行われていますが、それでも100％ではないということを念頭に置いておく必要があります。

具体的にどのような危険性があるのかみていきましょう。

※常時、インターネット接続されているウォレット

セキュリティ対策に問題がある

ビットコインなどの仮想通貨を扱う取引所には保険があり保証が付いています。

例えば、ビットフライヤーは三井住友海上の保険に加入しています。

しかし、保障対象はビットコインではなく、日本円の法定通貨のみです。

仮想通貨は保障対象ではないため、ビットコインが盗まれても戻ってこないのです。

日本円が戻ってくる条件も2段階認証をしており、資産総額が100万円以上で他人の別口座に振り込まれた場合のみ。

保険とは名ばかりの保証内容でしかありません。

しかも、取引口座を使用する際、2段階認証を使用することは通例となっていますが、この2段階認証でさえハッカーにかかれば、100％安全とはいえません。

取引所のセキュリティ対策は100％でないことを知っておきましょう。

⇒取引所のセキュリティを高める５つの方法

仮想通貨の取引所は常にハッカーに狙われている

多額の仮想通貨が存在している取引所はハッカー達の格好の仕事場です。

個人のウォレットの金額はしれていますが、取引所となれば多額のBTCが常駐しています。盗むには効率がいいというわけです。

かといって個人ウォレットだから安心ということはありません。

セキュリティが脆弱であれば、ハッカーの餌食になってしまいます。

特にフリーアドレスを使用している人はハッカーの餌食にされる確率が高いので注意が必要です。

フリーアドレスはどの端末でも利用できて便利ですが、ネットカフェなどで利用したときに、誤ってフリーアドレスを登録してしまうと、そこからハッキングされてしまうことがあります。

実際にフリーアドレスで取引している人でハッキングの被害に遭っている人は少なくありません。

取引所のセキュリティ対策は完全ではない

このように、取引所のセキュリティ対策が万全でない以上、自分の資産は自分で守るしかないのです。

そういう意味では、インターネット上から切り離して資産を管理できるハードウォレットがおすすめです。

ハードウォレットは秘密鍵がないとアクセスできませんので、非常に安全性が高い管理方法です。

ハードウォレットの中では、複数のパスワードを保管することが可能なTREZOR(トレザー )がおすすめです。

USBタイプのため不正ログイン対策もできます。安価な初期設定済みのハードウォレットもありますが、初期設定済みですと秘密鍵を盗まれ資産を失う危険性があります。

ハードウォレットは正規品を正規の値段で購入することをおすすめしています。

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