| 目次 |
| 1.時価総額推移 |
| 2.ATM設置台数の推移 |
| 3.採掘難易度 |
| 4.参入企業 |
ビットコインをはじめとする仮想通貨市場、大きく落ち込んでいますが
あまり悲観的になる必要はないかもしれません。
大きな上昇の後は必ずそれなりの調整が訪れるものです。
株や為替、全ての金融市場に共通することですが、常に資金が入りっぱなしということはありません。
価格が上がると利益確定する参加者が存在し、落ち着いたポイントからまた買われる。
上下を繰り返しながら相場は形成されます。
現在の底値は30000ドル付近で若干反発気味ですが、上がった所をもう一段落とされそうな気もします。
どうなんでしょうか・・・
微妙なところです。
このように短期的な価格の上下は最も気になるポイントでもありますが、
そもそも価格を押し上げる要因は何？
それは、
新規の参入者と資金です。
これらが上昇傾向であるならば一時的に価格が落ちたとしても将来的に戻ってくる可能性が非常に高いため
価格よりも気にしていた方が良いかもしれません。
いくつかの指標をご紹介するのでぜひ参考にして頂ければと思います。
1.時価総額推移
2021年5月末時点での仮想通貨市場全体の時価総額はおよそ1.555兆ドル。
※1ドル110円だとして、日本円で171兆円ほど
2017年末が7600億ドルほどなので、2倍の数値になっていることからも相当な資金が流れ込んだことが見て取れます。
現時点では一時的に資産が抜けただけとしか言えない状況で、むしろここ一年よく入り続けたなという驚きの方が強いです。
2.ATM設置台数の推移
これはビットコインのATM設置台数推移です。
指数関数的な上昇を見せており、2021年現在は20822台
仮想通貨バブルと言われた2017年12月が1949台なので10倍ほどの数値になっています。
今のところ、全く落ちる気配がないため今後の需要を見込んだままという判断ができます。
視覚化すると、アメリカ・ヨーロッパを中心に割と満遍なく散らばっているように思えます。
しかし、増えている実感なんて全くないですよね。
私はありません。
なぜなら国内には一台も設定されていないのですから・・・
ここ最近下落基調の仮想通貨市場に対して将来に不安を抱く方もいると思います。
しかし、海外では順調にインフラが整えられており、
インフラが整えば使わざるを得ない状況になると考えられます。
需要が高まれば発行枚数に上限があるビットコイン（その他）は自ずと価格は上がります。
3.採掘難易度
マイニングを行う際の難易度です。
※複雑なロジックは今回省略します
ビットコインはネットワークの安定化を図るために
マイニングを行う際の計算時間が10分になるよう設計されています。
ネットワーク参加者が皆で力を合わせて計算問題を解いた場合、10分ぐらいで正解が導き出される
ようなレベルに調整されています。
計算問題のレベルが一定でネットワークの参加者が増えたらどうなると思いますか？
10分かからず解いてしまう参加者が現れてしまいますよね。
そうなるとネットワークの安定化が図れません。
どうしましょう・・・
計算問題を難しくするしかありません。
それを難易度調整と言います。
つまり、右肩上がりになっているということは、
ネットワーク参入者が増えていることを示しているということになります。
ネットワーク参加者はマイニングで得たBTCを売って利益を上げます。
この他にもいくつかビットコインの価値図る指標は存在しますが、
基本的にそのほとんどは右肩上がりです。
それがわかっているからこそ2020年～2021年に入って多くの機関投資家・企業が参入してきたのです。
4.主な参入企業
ペイパル（ナスダック）・・・
アメリカのオンライン決済の大手。
既に全世界2900万店舗で決済サービスがスタートしています。
マイクロストラテジー（ナスダック）・・・
データ分析サービスを提供するアメリカの企業。
ビットコイン投資に非常に積極的な企業で90000BTC以上を保有していると言われています。
役員報酬をビットコインで支払うことも発表しています。
テスラ（ナスダック）・・・
4万ドル付近を推移していた際にビットコインへ投資したことを発表。
しかし、環境面への配慮からテスラ車のビットコイン決済を一時的に停止。
マイニングが電力を使用することは昔から言われていたことであり、
今更感がありますが市場は大きく反応し、今回の調整のトリガーとなりました。
ネクソン（東証一部）・・・
国内のオンラインゲームの大手企業。
2021年4月、日本国内の一部上場企業が初めてビットコインを財務資産に組み込んだことを発表。
一億ドル相当のビットコインを購入。
アークインベストメントマネジメント・・・
6兆円を運用するアメリカの資産運用会社で主にハイテク系銘柄に力を入れています。
ビットコインとイーサリアムに投資していることを公表し、今後も銘柄を増やしていく方針とのこと。
ブラックロック・・・
世界最大の資産運用会社。
CME(シカゴ・マーカンタイル取引所)を通してビットコインの先物市場へ参入していたことが明らかになる。
ここに挙げた企業は一部で細かいものをあげるとキリがないほど多くの企業が参入しています。
基本的に大口は長期的な目線で見ており、ヘッジ手段として一部ポジションを解消したり
バランスを取ることはありますが、全てのポジションを一発で解消するようなことはあまりやらない傾向にあります。
価格が上がると利益確定する参加者がいますが、買いたいと思っている参加者もいます。
それは大口も同じです。
2017年～2018年のように簡単に全戻しするような相場ではないため、
大きく落ちたポイントで少しずつ買い増ししたり、またはドルコスト平均法で毎月積み立てるのも良いかもしれません。
